リハーテーラーの児童発達支援の特徴
理学療法士等のリハビリテーション専門職が常駐し、お子様の状態を踏まえながら、ご家族の希望に沿ったリハビリテーションを提供します。
150㎡を超える訓練室で、理学療法士等のリハビリテーション専門職や看護師、児童指導員などが支援を実施。
手厚い環境で医療的ケアが必要なお子様が、安心安全にご利用いただけます。
小学校就学前の、6歳までの重症心身障害のお子様が対象です。
経管栄養や吸引、呼吸器などの医療的ケアが必要なお子様もご利用いただけます。
預け先がなく、働きたくても働けない、兄妹にも時間を使えないなど様々なお声をいただいています。
私たちの施設に通うことにより、お子様へのケアだけでなく、ご両親の時間を確保したり、兄妹への時間を増やすことができたり、ご家族の人生の質の向上に貢献することも私たちの役目です。
プログラム一例
理学療法士等のリハビリテーション専門職や看護師が評価を行い、最適なプログラム、ケアを実施します。
■機能訓練
お身体の状態に合わせてストレッチや筋力訓練、立位台や歩行器などを用いた訓練を理学療法士等が実施します
■医療的ケア
医師の指示のもと、経管栄養や吸引、呼吸器の管理などを看護師が実施します。
■ストレッチ・筋力訓練
レッドコードなどを使い、固まった筋肉をほぐしたり、左右の筋力をバランスよく高めたり、体幹の筋力を養います。
■持久力訓練・バランス訓練
体力の不安なく学校生活や日常生活を送るために、体力やバランスを養う訓練を行います。運動能力が高いお子様にはより高い課題設定で運動を行うなど、更なる運動能力の向上を目指していきます。
■座位、立位、歩行訓練
理学療法士などが状態に合わせて個別で実施します。
■様々な活動
普段は行えない様々なことにチャレンジします。休日には屋外にお出かけしたり、季節ごとのレクリエーションも実施しています。
■その他のケア
児童指導員等が遊びを通して、お子様の成長をサポートします。遊びも遊びで終わらせるのではなく、楽しみながらリハビリを行っていきます。日常生活でも出来ることが増やしていけるようにトイレトレーニングや食事動作の指導なども実施しています。
サービス内容
児童発達支援とは、小学校就学前の障がいのある子どもが通い、支援を受けるための施設です。
通常の児童発達支援のように、画一的に遊んだり練習したりということを行うのではなく、一人ひとりに合った最適なプログラムを実施します。
❶ 自立した日常生活を営むために必要な訓練
❷ 創作的活動、作業活動
❸ 地域交流の機会の提供
❹ 余暇の提供
ご利用対象
小学校就学前の、6歳までの障がいのある児童
児童発達支援の対象は障がいのある児童ですが、療育手帳や障害者手帳がなくても、専門家などの意見書などを提出し児童発達支援の必要が認められれば、受給者証が市区町村から発行されます。この受給者証を取得することで通所の申し込みができ、1割負担でサービスを受けることができます。
また、対象は小学校就学前の児童で、年齢は6歳までです。
ご利用回数
利用回数は一律ではなく、受給者証によって一人ひとり受けられるサービスの量が決められています。子どもや保護者の状況や環境、利用意向等を踏まえて受給者証の申請時に審査が行われ、ひと月に使える日数の上限が受給者証の発行時に決定されます。その定められた範囲内で、その子に必要なサービスを組み合わせて利用計画が立てられます。
子どもの興味や、発達レベルに合わせて様々な療育施設を組み合わせていくことが多いですが、必ずしも複数行く必要があるわけではありません。子どもの性格や、集団への慣れ具合に合わせて、1週間のスケジュールを組むことが大切です。
ご利用料金としくみ
❶ 利用者負担は、報酬基準の1割が基本です。
❷ 利用者負担は、月ごとに上限額が定められています。
❸ 上限額は、世帯の収入状況等に応じて、4つに区分されています。
❹ 自治体によっては独自の助成金がある場合もあります。
上限額の区分
| 区分 | 負担上限額 | 詳細 |
|---|---|---|
| 生活保護 | ０円 | 生活保護受給世帯 |
| 低所得 | 0円 | 市町村民税非課税世帯 ※3人世帯で障害者基礎年金 1級受給の場合、 概ね300万円以下の収入の世帯が対象 |
| 一般1 | 4,600円 | 市町村民税課税世帯 ※概ね890万円以下の収入の世帯が対象 |
| 一般2 | 37,200円 | 上記以外の世帯 |
よくあるご質問
脳性まひ、遺伝性疾患、脳症や脳炎後の後遺症等で重症心身障害児や医療的ケア児となり、リハビリを必要とされている方が通われています。
まずは施設見学をしていただき、ご利用者の身体状況も把握させていただきます。その際に、ご本人、ご家族のご希望も踏まえて、当施設でできることをお伝えさせていただきます。そのうえで、利用の有無をご判断いただきます。
ご利用するためには、お住いの市区町村に申請する必要があります。詳細はお問い合わせください。